令和2年度 高度共通 午前I(PM試験) 問13

分野:セキュリティ(暗号・認証・攻撃手法・マルウェア・アクセス制御・脆弱性・セキュリティ管理/規格・ネットワークセキュリティ)|実際に出題されたIPA過去問題

送信者Aからの文書ファイルと,その文書ファイルのディジタル署名を受信者Bが受信したとき,受信者Bができることはどれか。ここで,受信者Bは送信者Aの署名検証鍵Xを保有しており,受信者Bと第三者は送信者Aの署名生成鍵Yを知らないものとする。

  1.  ディジタル署名,文書ファイル及び署名検証鍵Xを比較することによって,文書ファイルに改ざんがあった場合,その部分を判別できる。
  2.  文書ファイルが改ざんされていないこと,及びディジタル署名が署名生成鍵Yによって生成されたことを確認できる。
  3.  文書ファイルがマルウェアに感染していないことを認証局に問い合わせて確認できる。
  4.  文書ファイルとディジタル署名のどちらかが改ざんされた場合,どちらが改ざんされたかを判別できる。
解答・解説を見る

正解:イ

AI解説

ディジタル署名では、送信者Aが署名生成鍵(Aの秘密鍵)Yで文書のハッシュ値から署名を生成し、受信者Bは署名検証鍵(Aの公開鍵)Xで署名を検証する。検証に成功すれば、文書ファイルが改ざんされていないこと(完全性)と、署名が鍵Yによって生成されたこと(本人性・否認防止)の二つを確認できる。 ア: 署名の検証で分かるのは改ざんの有無だけであり、文書のどの部分が改ざんされたかを判別することはできない。 イ: 正しい。改ざんされていないことと、署名生成鍵Yで生成されたことの確認が、ディジタル署名で受信者ができることである。 ウ: ディジタル署名はマルウェア感染の有無を保証するものではなく、認証局もそのような問合せには応じない。 エ: 検証に失敗した場合、文書と署名のどちらが改ざんされたのかまでは判別できない。 💡 ディジタル署名で確認できるのは「改ざんの有無」と「誰が署名したか」の2点だけ。改ざん箇所の特定・ウイルス検査・内容の秘匿(暗号化)はできない、という限界を突くひっかけが定番である。

出典:令和2年度 秋期 プロジェクトマネージャ試験 午前I 問13 / 独立行政法人情報処理推進機構(IPA)
※Web掲載用に表記を一部変更しています。著作権はIPAに帰属します。
📱 演習アプリで解く(無料・登録不要・904問収録)

「セキュリティ」分野の攻略ポイント

情報セキュリティは応用情報・高度共通午前Iを通じて最も出題数が多い分野です。暗号方式・認証・攻撃手法・マルウェア・アクセス制御・脆弱性管理・セキュリティ規格・ネットワークセキュリティまで範囲が広く、暗記だけでは選択肢を絞り切れません。「その仕組みが何を守るのか(機密性・完全性・可用性のどれか)」を軸に整理すると正答率が安定します。

セキュリティの攻略ポイントをすべて見る(要点6項目・ひっかけ3項目)→

同じ分野(セキュリティ(暗号・認証・攻撃手法・マルウェア・アクセス制御・脆弱性・セキュリティ管理/規格・ネットワークセキュリティ))の過去問