平成22年度秋期 応用情報技術者試験 午前 問73
EDIを実施するための情報表現規約で規定されるべきものはどれか。
- ア 企業間の取引の契約内容
- イ システムの運用時間
- ウ 伝送制御手順
- エ メッセージの形式
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正解:エ
AI解説
EDI(電子データ交換)を実施するには、通信手順・情報表現規約・業務運用規約・基本取引条件の4層の標準化が必要とされる。このうち情報表現規約は、やり取りするメッセージ(伝票データなど)の形式・書式を定めるものであり、正解はエである。 ア: 企業間取引の契約内容は基本取引条件のレベルで定めるものであり、情報表現規約(メッセージの形式)には含まれない。 イ: システムの運用時間は業務運用規約のレベルで取り決める事項であり、情報表現規約とは異なる。 ウ: 伝送制御手順は通信プロトコル(情報伝達規約)のレベルで規定される事項であり、メッセージの形式を定める情報表現規約とは異なる階層。 エ: 情報表現規約そのものの説明。EDIでやり取りするメッセージ(データ項目や様式)の形式を規定する。これが正解。 💡 EDIの標準化は「基本取引条件→業務運用規約→情報表現規約→伝送制御規約」の4層構造で覚える。各層が何を規定するかを対応させて整理すると混同しにくい。
出典:平成22年度 秋期 応用情報技術者試験 午前 問73 / 独立行政法人情報処理推進機構(IPA)
※Web掲載用に表記を一部変更しています。著作権はIPAに帰属します。
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