平成23年度特別 応用情報技術者試験 午前 問63

分野:企業活動(経営管理・OR/IE・在庫/生産管理・会計/財務・線形計画・意思決定・グラフ理論の応用)|実際に出題されたIPA過去問題

ある営業部員の1日の業務活動を分析した結果は,表のとおりである。営業支援システムの導入によって訪問準備時間が1件当たり0.1時間短縮できる。総業務時間と1件当たりの顧客訪問時間を変えずに,1日の顧客訪問件数を6件にするには,“その他業務時間”を何時間削減する必要があるか。

問題の図表(IPA公式問題冊子より引用)
図表:IPA公式問題冊子より
  1.  0.3
  2.  0.5
  3.  0.7
  4.  1.0
解答・解説を見る

正解:ウ

AI解説

本問は、営業支援システム導入による訪問準備時間の短縮(1件当たり0.1時間)を踏まえ、総業務時間と1件当たりの訪問時間を変えずに1日の訪問件数を6件へ増やすために、その他業務時間をどれだけ削減すべきかを求める計算問題である。表の各業務時間の内訳(訪問準備時間・顧客訪問時間・その他業務時間など)を基に、訪問件数増加分の所要時間の増加とシステム導入による削減分を差し引きして必要な削減時間を算出すると0.7時間となり、正解はウである。 ア: その他業務時間の削減量として算出される値が不足しており、訪問件数を6件まで増やすために必要な削減時間(0.7時間)には届かない値である。 イ: 同様に、訪問件数増加に伴う所要時間の増加分とシステム導入による短縮効果の差し引きが不十分であり、正しい削減時間より小さい値になっている。 ウ: 総業務時間と1件当たりの訪問時間を変えずに訪問件数を6件に増やすために必要なその他業務時間の削減量は、表の内訳を基に計算すると0.7時間となり、これが正しい答えである。 エ: 削減量を過大に見積もった値であり、表の条件から導かれる正しい削減時間(0.7時間)を上回っている。 💡 この種の計算問題では「総時間=一定」という制約を軸に、増える時間(訪問件数増加分)と減る時間(準備時間短縮分)を整理し、差分をその他業務時間で調整するという考え方で解くとよい。

出典:平成23年度 特別 応用情報技術者試験 午前 問63 / 独立行政法人情報処理推進機構(IPA)
※Web掲載用に表記を一部変更しています。図表はIPA公式問題冊子から引用しています。著作権はIPAに帰属します。
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