令和4年度秋期 応用情報技術者試験 午前 問26
データ項目の命名規約を設ける場合，次の命名規約だけでは回避できない事象はどれか。〔命名規約〕(1) データ項目名の末尾には必ず“名”，“コード”，“数”，“金額”，“年月日”などの区分語を付与し，区分語ごとに定めたデータ型にする。(2) データ項目名と意味を登録した辞書を作成し，異音同義語や同音異義語が発生しないようにする。
- ア データ項目“受信年月日”のデータ型として，日付型と文字列型が混在する。
- イ データ項目“受注金額”の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。
- ウ データ項目“賞与金額”と同じ意味で“ボーナス金額”というデータ項目がある。
- エ データ項目“取引先”が，“取引先コード”か“取引先名”か，判別できない。
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正解：イ
AI解説
設問の命名規約は「区分語ごとにデータ型を固定する」「辞書で同義語・同音異義語を排除する」というルールであり、データ項目名や型の一貫性、同義語の混在は防げるが、同じ項目名でもテーブルごとに値の許容範囲(ドメイン)が異なるという業務ルール上の不整合までは防げない。 ア: “年月日”という区分語には日付型を割り当てるという規約(1)を徹底すれば、文字列型との混在は防止できるはずの事象であり、規約が機能していれば回避できる。 イ: “受注金額”のように同じデータ項目名でもテーブルによって値の取り得る範囲が異なるという事象は、データ型や名称の統一を定める命名規約(1)(2)だけでは制御できず、回避できない。 ウ: 辞書によって異音同義語・同音異義語を管理する規約(2)があれば、“賞与金額”と“ボーナス金額”のような表記揺れは検出・防止できるはずの事象である。 エ: 区分語を必ず末尾に付与する規約(1)があれば、“取引先”のように区分語が付いていない曖昧な項目名は規約違反として検出・是正できるはずの事象である。 💡 命名規約で統制できるのは「名称の一意性」と「型の一貫性」までであり、値の範囲(ドメイン)や業務制約はデータ辞書や制約定義など別の仕組みで管理する必要がある点がポイントである。
出典：令和4年度 秋期 応用情報技術者試験 午前 問26 ／ 独立行政法人情報処理推進機構（IPA）
※Web掲載用に表記を一部変更しています。著作権はIPAに帰属します。
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