令和7年度秋期 応用情報技術者試験 午前 問64

正解：ウ

AI解説

PBP(Payback Period:回収期間)法は、投資額を何年で回収できるかという回収期間の長さで投資案を評価する手法である。計算が簡単な反面、貨幣の時間的価値や回収後に生み出される収益は評価に含めないという限界がある。 ア: キャッシュフローの時間的価値(割引)を考慮するのはNPV法やIRR法などのDCF法であり、PBP法は単純合計で回収期間を計算するため考慮しない。 イ: PBP法は投資額を回収するまでの期間だけに着目する手法であり、回収後に発生するキャッシュフローは評価対象に含まれない。 ウ: 投資金額の回収期間の長さ(短いほど有利)によって投資案を評価する手法であるという記述はPBP法の定義そのものであり、正しい。 エ: 割引率を用いて将来キャッシュフローを現在価値に割り引くのはNPV法・IRR法の特徴であり、PBP法(単純回収期間法)は割引率を用いない。 💡 PBP法は「割引なし・回収後CF無視・計算が簡単」、NPV/IRR法は「割引率を用いて時間的価値を反映」という対比で覚えると混同しにくい。